「主要国際総合競技大会派遣における教育実施の指針」を公開！

この度、公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC）、公益財団法人日本パラスポーツ協会日本パラリンピック委員会（JPC）および公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構（JADA）の3者で、「主要国際総合競技大会派遣における教育実施の指針」を策定、公表しました。

現在、アスリートやサポートスタッフがオリンピック・パラリンピック競技大会などの主要国際総合競技大会へ参加する前にアンチ・ドーピングに関する教育を受けることが、世界アンチ・ドーピング規程と教育に関する国際基準（2021年1月1日発効）において、強く求められています。
本指針を通して、日本国内においても、TEAM JAPAN（日本代表選手団）を構成するアスリートの権利が守られる環境を担保するために、JOC・JPC・JADAは、統括団体、各競技団体との連携のもと、アスリートとサポートスタッフへの教育の機会を確実に提供していきます。

また、本指針は、2022年3月に公表した、『2021Code/教育に関する国際基準の履行に向けた戦略計画』で求められている活動をJOC、 JPC、JADAにより協働で具体化したものです。その内容と進捗は競技団体関係者と共有し、連携のもと活動を推進していきます。

「主要国際総合競技大会派遣における教育実施の指針」

参考

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